お客様と、お取引先様とともに
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品質保証
品質マネジメントシステムの運用
日本トレクスでは全事業所で品質マネジメントシステムの国際規格IS09001(2015年度版)の認証を取得しています。
各事業所では「改善計画策定」「改善実行」「達成状況の評価」「次の改善への反映」のPDCAサイクルを徹底し、製品安全の確保、品質の確保、継続的品質の改善に努めるとともに、品質マネジメントシステムの有効性監査を2000年度から継続して実施しています。
各事業所では「改善計画策定」「改善実行」「達成状況の評価」「次の改善への反映」のPDCAサイクルを徹底し、製品安全の確保、品質の確保、継続的品質の改善に努めるとともに、品質マネジメントシステムの有効性監査を2000年度から継続して実施しています。
情報開示
当社製品におけるリコール·改善対策·サービスキャンペーンといった市場改修に関しては、速やかに所轄官庁に報告する体制を整えています。
それとあわせて、できるだけ早期にお客様にその情報が伝わるようにホームページやダイレクトメールでお知らせを行っています。
なお、リコール等の情報については、当社ホームページでもご覧いただけます。
それとあわせて、できるだけ早期にお客様にその情報が伝わるようにホームページやダイレクトメールでお知らせを行っています。
なお、リコール等の情報については、当社ホームページでもご覧いただけます。
リコール等届出日 | 件名 | 対象機種 |
---|---|---|
2022年9月2日 | 冷蔵冷凍車およ冷蔵冷凍セミトレーラ(リベットカバー)に関する市場改修 | トラック・トレーラ |
2023年1月6日 | フルトレーラ·ドリー付バントレーラのAJK装置に関する市場改修 | トレーラ |
サービス品質向上に向けた取り組み
当社では、サービス品質向上の一環として、製品が本来もっている性能をフルに発揮し、長期間にわたり当社製品を安全に安心してご使用いただけるよう、技術的な知識や整備に関するノウハウについて講習会を開催しております。
2022年度は「お客様向け講習会」40回、「サービス工場向け講習会」19回、「意見交換会」4回と計63回の講習会を行いました。今後も全国のサービス網と連携しながら、継続したアフターサービスを提供することで、お客様満足度の更なる向上を目指してまいります。
2022年度は「お客様向け講習会」40回、「サービス工場向け講習会」19回、「意見交換会」4回と計63回の講習会を行いました。今後も全国のサービス網と連携しながら、継続したアフターサービスを提供することで、お客様満足度の更なる向上を目指してまいります。
お客様向け講習会の開催
ディーラー整備担当者およびユーザー整備担当者に対し、「車軸・エアサスベンション・ブレーキ・ウイングボデー」の整備方法について、より理解を深めてもらうため、トレーニングセンターを設けて講習会を開催しています。トレーニングセンターでの講習会以外にも、トレーニング機材をお客様のもとへお届けしての出張講習も実施しています。
安全講習会の開催
ドライバー·運行管理者向けの講習会で、「始業前点検·定期交換部品·構造説明」に重点を置き講習を行うことで、安全運行に関する知識を深めていただきます。
運転講習会の開催
トレーラを新規導入されるお客様を対象として、操作方法や注意事項を習得していただくことにより、トレーラの運転に対する理解を深めていただきます。
トレーラ新車点検制度
新車登録後、1ヶ月の時点で、異常がないかを確認させていただくための点検です。トレクスのトレーラは全車『1ヶ月新車点検サービス』を行っており、安心してお使いいただけるよう、エア漏れやナットの緩みなど、30項目以上にのぼる点検を無料で実施しています。
CSR調達
日本トレクスは企業理念の実現のため、高品質で環境に優しくコストバフォーマンスに優れた部品や原材料、設備の調達を目指しています。
そのためには、お取引先と当社が対等な立場で相互に信頼し、共存共栄できる関係をつくることが重要だと考えています。
また、環境方針を資材調達活動の基本的な考え方の一つとしてとらえ、これらを基に「調達方針」を制定し、お取引先に対してご協力をお願いしています。
そのためには、お取引先と当社が対等な立場で相互に信頼し、共存共栄できる関係をつくることが重要だと考えています。
また、環境方針を資材調達活動の基本的な考え方の一つとしてとらえ、これらを基に「調達方針」を制定し、お取引先に対してご協力をお願いしています。
お取引先との交流
中長期的な経営戦略や生産·販売·調達に関する方針をお取引先と共有するため、毎年「総会」および「賀詞交歓会」を開催しています。また、お取引先で構成される「協力会」とも連携し、定期的に情報を交換しています。
グリーン調達
地球環境・地域環境に配慮した製品を社会に提供するため、環境に配慮した活動を行なうお取引先から、環境負荷がより少ない物品を調達するよう努めています。